「退職前の人は高配当株のETFは買う意味がない。無駄。」
若い人（50歳以下）は、SCHDやVYMのような高配当株のETFを買うより、S&P 500やオルカン、NASDAQ 100などのインデックスファンドを買った方が遥かに良い。
こういった意見があります。
実際にこれは正しいです。
成長株は配当が少ない
アップルやアマゾン、マイクロソフト、エヌビディア、テスラなど、成長が著しい企業の株は配当が少なくなっています。
企業が利益を再投資することでさらなる成長が見込めるからです。
一方で、エクソンモービルやベライゾン、シェブロンなど、配当性向が高い企業は利益を配当に回しているため、企業の成長は緩やかか、ほとんどないようなことも多いです。
利益を再投資する企業は自動的に複利効果が得られる
配当の利回りが低いものの、着実に成長を続ける企業に投資すれば複利効果を得られます。
投資家の配当に回す分の利益が再投資によって企業の成長に繋がり、長期的には株価上昇＝キャピタルゲインという恩恵を投資家は得られます。
高配当株ETFも受け取った配当金を再投資すれば複利効果が得られますが、配当金が少なくても利益を再投資している企業ほどのリターンはありません。
下のチャートは、QQQ（NASDAQ 100）とSCHD（高配当株ETF）のトータルリターンの比較です
赤のQQQが圧倒的に優れたリターンを示しています。
高配当株のリスク「減配」
高配当株にはリスクもあります。それが「減配」です。
不景気時や何らかの経済ショックが起こった時には減配や無配ということもありえます。
また、これらの企業は利益が出ない時期に配当金を維持しようとした場合、自ら首を締めることになりかねません。
では、SCHDのようなETFはどういう時に買うべきなのか
ポートフォリオを１つの銘柄に絞る必要はありません。
例えば、米国株ETFのうち「40%をS&P 500」「30%をNASDAQ 100」「30%をSCHD」といった具合に分散して投資するような戦略もあります。
このポートフォリオはS&P 500だけに投資するよりわずかに良いリターンを得られます。
また、「60%をNASDAQ 100」「40%をSCHD」というように、リスクの高い銘柄と高配当株ETFを組み合わせる方法もあります。
その上で、退職後にポートフォリオを整理し、高配当株ETFの比率を高めることで、今度はキャッシュフローを得る手段となります。
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