アメリカのETF どのセクターが調整局面に強い?【2022年編】

投資戦略

米国のETFは、どのセクターが調整(下落)に強かったのか。

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2022年の調整局面での下落幅比較

セクター’22 最大下落幅
S&P 500(基準)約-27%
生活必需品約-17%
ヘルスケア約-18%
資本財約-22%
素材約-25%
公益約-26%
金融約-27%
エネルギー約-28%
不動産約-33%
情報技術約-35%
一般消費財約-37%
通信サービス約-42%

2022年の調整局面では「生活必需品」「ヘルスケア」「資本財」「素材」「公益」のセクターの下落幅が小さい傾向にありました。

生活必需品やヘルスケアのような分野は景気の影響が少ないことで知られます。

一方で一般消費財セクターは非常に大きな下落幅となりました。一般消費財は景気の影響を受けやすく、このセクターにはレストランやホテル、レジャー施設の関連企業が含まれています。新型コロナウイルスのパンデミックによる影響が大きかったのは否めません。

米国ETFではセクター投資も可能

日本の証券会社の外国株式口座からでもETFを通じて各セクターに投資が可能です。

セクター主なETFのティッカー
生活必需品VDC XLP
ヘルスケアVHT XLV
資本財VIS XLI
素材VAW XLB
公益VPU XLU
金融VFH XLF
エネルギーVDE IYE XLE
不動産VNQ IYR XLRE
情報技術VGT XLK
一般消費財VCR XLY
通信サービスVOX XLC

ただし、セクター別ETFは経費率が高めに設定されています。

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