米国のETFは、どのセクターが調整(下落)に強かったのか。
2022年の調整局面での下落幅比較
セクター | ’22 最大下落幅 |
---|---|
S&P 500(基準) | 約-27% |
生活必需品 | 約-17% |
ヘルスケア | 約-18% |
資本財 | 約-22% |
素材 | 約-25% |
公益 | 約-26% |
金融 | 約-27% |
エネルギー | 約-28% |
不動産 | 約-33% |
情報技術 | 約-35% |
一般消費財 | 約-37% |
通信サービス | 約-42% |
2022年の調整局面では「生活必需品」「ヘルスケア」「資本財」「素材」「公益」のセクターの下落幅が小さい傾向にありました。
生活必需品やヘルスケアのような分野は景気の影響が少ないことで知られます。
一方で一般消費財セクターは非常に大きな下落幅となりました。一般消費財は景気の影響を受けやすく、このセクターにはレストランやホテル、レジャー施設の関連企業が含まれています。新型コロナウイルスのパンデミックによる影響が大きかったのは否めません。
米国ETFではセクター投資も可能
日本の証券会社の外国株式口座からでもETFを通じて各セクターに投資が可能です。
セクター | 主なETFのティッカー |
---|---|
生活必需品 | VDC XLP |
ヘルスケア | VHT XLV |
資本財 | VIS XLI |
素材 | VAW XLB |
公益 | VPU XLU |
金融 | VFH XLF |
エネルギー | VDE IYE XLE |
不動産 | VNQ IYR XLRE |
情報技術 | VGT XLK |
一般消費財 | VCR XLY |
通信サービス | VOX XLC |
ただし、セクター別ETFは経費率が高めに設定されています。
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